小児脳腸相互作用障害の世界的疫学：Rome V基準による新たな知見と疾患負担

小児の脳腸相互作用障害（DGBI）は、世界規模で最も一般的な慢性消化器疾患群の一つですが、その世界的な有病率や負担に関する包括的なデータは欠如していました。従来の研究は手法が異質で、特定の年齢層や疾患に焦点が当てられ、単一国での実施が主流でした。そのため、疾患の真の規模、重なり、および心理社会的・医療負担は完全には解明されていませんでした。特に、新しい診断基準であるRome Vが導入された後の小児DGBIの疫学像を把握することは、臨床診断の改善や治療戦略の策定において急務となっていました。

本研究は、中国、イタリア、メキシコ、米国の4か国から8,000人の小児（0-17歳）を対象に実施された、初の全球規模の疫学研究です。その結果、小児DGBIの全体有病率は28.0%と、小児の約3人に1人が何らかの障害を有していることが判明しました。下位DGBI（23.7%）が上位DGBI（8.7%）よりも多く、特に排便・直腸障害（20.2%）が最も一般的でした。また、有病率には顕著な地域差があり、メキシコで最も高く、中国で最も低かったほか、年齢が上がるにつれて有病率が低下する傾向（0-3歳で約41%、11-17歳で22%）も確認されました。

さらに、DGBIは小児の不安、うつ、機能障害、および医療利用と強く関連しており、特に上位と下位のDGBIが重複する症例では、これらの負担がさらに増大することが示されました。保護者のケアに要する時間や医療調整の負担も、DGBIを有する小児の家族において有意に高いことが明らかになっています。

本研究では、Rome V小児診断基準に基づいたオンライン調査票を使用し、4か国の保護者から匿名でデータを収集しました。調査は、特定の消化器症状を明記せずに「子供の健康」について尋ねることで選択バイアスを最小化し、言語的妥当性と文化的適応性を確保した上で実施されました。

• 対象：中国、イタリア、メキシコ、米国の0-17歳児の保護者（計7,718名）
• 診断基準：Rome V小児基準（上位および下位DGBIに分類）
• 評価項目：症状の重症度、心理社会的変数（不安、うつ、いじめ）、機能障害、医療利用、保護者の負担

本研究は、小児DGBIが単なる身体的症状ではなく、深刻な心理社会的負担を伴う疾患群であることを再確認させました。特に、不安やうつ症状との強い相関、および学校でのいじめリスクの増加は、治療開発において「脳腸相関」をターゲットにする重要性を浮き彫りにしています。また、地域による有病率の差異は、環境要因、食事、文化的背景が病態に与える影響を示唆しており、創薬研究における対象集団の選定や、多様な背景を持つモデルの必要性を提起しています。

小児DGBIの病態解明や新規治療法の開発には、脳腸相関を再現できる適切な前臨床モデルが不可欠です。本研究で示された機能性便秘、過敏性腸症候群（IBS）、機能性消化不良などの症状は、マウスやラットを用いた動物モデルで再現可能です。特に、ストレス誘発性腸管機能異常モデルや、特定の遺伝子を改変した遺伝子改変マウスを用いることで、中枢性感作や内臓過敏性などのメカニズムを解析できます。また、iPSC由来の腸神経細胞モデルや、CROサービスを活用した薬効評価は、本論文で指摘された心理社会的負担を軽減する治療薬の開発に貢献します。

本全球研究は、小児DGBIの有病率が約3割に達し、地域や年齢によって大きく異なる実態を初めて明らかにしました。また、これらの疾患が小児のメンタルヘルスや生活の質に与える重篤な影響を定量化しました。今後は、脳腸相関のメカニズム解明と、多様な背景を反映した前臨床モデルを用いた治療開発が期待されます。